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マッサージ師に資格は必要?独立開業までの流れや注意点も解説

更新日: 2024-11-21メンエスで働く
マッサージ師に資格は必要?独立開業までの流れや注意点も解説

マッサージ師として独立を目指している方の中には、どんな資格が必要になるのか気になる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
結論から言うと、病気やケガを治すことを目的とする「医療行為」を行うマッサージ師には、施術内容に沿った資格が必要です。
今回はこれからマッサージ師として独立を目指す方向けに、業種ごとに必要な資格や、独立開業までの流れなどをわかりやすくお伝えします。

医療行為を目的としたマッサージ師には資格が必要!

マッサージと聞くと、治療や心身のリラクゼーションを目的とするものを想像する方も多いかもしれません。
結論から言うと、医療行為を目的としたマッサージ店を独立開業するためには、国家資格が必要です。
例えば、腰痛や捻挫などのケガ・病気の診察および治療をするためには、それぞれの施術を行うにあたって必要な資格を取得する必要があります。
一方で、心身のリラクゼーションを目的としたもみほぐしやエステサロンの施術には、資格が必要ありません。
これからマッサージ師を目指す方は、働きたい、もしくは開業したい業種を絞ったうえで、資格が必要かどうか確認しましょう。

マッサージ店の業種ごとに必要な資格

マッサージ師として独立開業するなら、以下3つの資格を覚えておくと便利です。

  • 柔道整復師
  • あん摩マッサージ指圧師
  • はり師・きゅう師

施術、もしくは開業に必要な資格は店舗の業種ごとに異なるため、違いを理解しておきましょう。
それぞれの業種におけるマッサージ師に必要な資格や、施術内容について詳しく解説します。

柔道整復師

柔道整復師は「接骨院・整骨院」を開業する場合に必要な資格です。
手術なしで骨折や脱臼、ねんざなどのケガを治療することが主な仕事です。
医療機関やスポーツの現場、介護事業所など、資格を活かせる場所はさまざま。
なお、柔道整復師になるためには、学校や養成施設へ通う必要があります。

参考:公益社団法人 全国柔道整復学校協会

あん摩マッサージ指圧師

あん摩マッサージ指圧師は、マッサージ治療院などを開業する場合に必要な資格です。
体のこりや痛みに対し、指圧やマッサージによって症状の改善を図ることが主な仕事です。
介護事業所やスポーツ施設などで資格を活かせるだけでなく、依頼者の自宅などへ訪問治療したり、企業内でヘルスキーパーとして活動したりすることも可能です。
なお、あん摩マッサージ指圧師の資格を取得するには、厚生労働大臣が認定している学校や施設で3年以上の学習を行い、国家試験に合格する必要があります。

参考:職業情報提供サイト jobtag

はり師・きゅう師

はり師・きゅう師は、鍼灸院などを開業する場合に必要な資格です。
厳密には、はり師ときゅう師はそれぞれ別の資格のため、鍼灸師になるためには「はり師・きゅう師」両方の国家資格を取得する必要があります。
なお、はり師は患者の症状に応じた適切なツボに対して針を指して治療を行うことが主な仕事です。
一方できゅう師は、燃やしたもぐさでツボを刺激して治療を行います。
はり師・きゅう師の資格を取得するには、厚生労働大臣が認定した学校や施設で必要な学習を修了し、国家試験に合格しなければなりません。

参考:職業情報提供サイト jobtag

マッサージ師として独立開業する流れ

マッサージ師として独立開業するための、一般的な流れについて解説します。

1.事業計画・営業形態を固める

独立開業することを決心したら、事業計画や営業形態を固めましょう。
例えば、開業場所は自宅・貸店舗などどこにするのか、出張型サービスの店舗を開業するのか、などです。
自身で事業計画の立案や広告などが上手くできるか不安な場合は、フランチャイズ契約を選択肢に入れておくこともおすすめです。
また、固まった事業計画や営業形態に沿って必要な資材も早めに揃えておきましょう。

2.保健所へ「施術所開設届出書」を出す

マッサージ店を開業した場合は、開業した店舗の住所を管轄している保健所へ「施術所開設届出書」を提出する必要があります。
開業から10日以内に提出する必要があるため、早めに提出しましょう。

3.税務署に「開業届」を提出する

独立開業した場合は、納税義務者の住所、もしくは開業した店舗の住所を管轄している税務署に「開業届」を提出する必要があります。
開業から1ヶ月以内に提出する必要があるため、忘れないうちに早めに提出しましょう。

マッサージ店を独立開業するときの注意点

マッサージ店を独立開業する場合は、次の2つの注意点を理解しておくことが重要です。

  • 無資格での医療行為は違法になる
  • リラクゼーションを目的としたサロンなら資格なしでも開業できる

それぞれの注意点について詳しく解説します。

無資格での医療行為は違法になる

治療を目的とした医療行為を無資格で行ってしまうと、違法行為になります。
病気やケガの治療を行いたい場合は、それぞれの施術に応じた国家資格が必要となる点に注意しましょう。

リラクゼーションを目的としたサロンなら資格なしでも開業できる

心身の疲労を回復することを図ったリラクゼーション目的の店舗を開業する場合は、無資格でも問題ありません。
ただし、上手く経営していくには店舗や施術者に対するユーザーの評価も重要であるため、必要な知識は最低限身につけておくことが重要です。

マッサージ店の開業にかかる費用相場

マッサージ店の開業にかかる費用相場は、開業する方法によって異なります。
一般的に必要とされる費用は、次のとおりです。

  • 店舗の賃料・リフォーム費用:50万円〜100万円ほど
  • 施術に必要な備品:〜50万円ほど

なお、上記のコスト以外にも、店舗維持費やスタッフを雇うためのランニングコストも考慮しておく必要があります。
ある程度の余裕を持って開業するなら、少なくとも300万円ほどの資金は準備しておくべきでしょう。

資格なしでも開業できるマッサージ系の業種2選

資格を持っていないけど、マッサージ系の店舗を独立開業したいと考えている方には、次の2つの業種がおすすめです。

  • エステサロン
  • もみほぐし系のサロン

それぞれの店舗で行われる施術などについて解説します。

エステサロン

エステサロンには、脱毛サロンやリラクゼーションサロンなど、さまざまな種類があります。
それぞれのサロンの業種に応じた施術を行うため、自分が得意であったり、興味関心のある業種での開業を検討してみてください。
例えば、脱毛サロンでは機材を使用して脱毛したり、リラクゼーションサロンでは利用者の心身の疲労を癒やすための施術を行います。

もみほぐし系のサロン

もみほぐし系のサロンは、ケガや病気の治療を目的としないマッサージなどを行う店舗です。
ユーザーに気に入ってもらえる施術を行うことで、リピーターの獲得につながるため、マッサージに関する知識は最低限知ってから開業することをおすすめします。
一般的には、開業する前にマッサージ店などで研修をしてから独立開業を目指すケースが多いです。

まとめ

病気やケガを治療するための、医療行為を目的としたマッサージ師として独立開業するためには国家資格が必要です。
なお、国家資格を取得するためには厚生労働大臣が認定している学校や施設での学習をしたうえで、国家試験に合格する必要があります。
また、開業後の経営を上手くこなすためには、利用客の獲得に向けた工夫も必須です。
利用者の満足度を高めるためには、必要な知識の取得や、集客に必要な知識を積極的に学んでいく姿勢も重要でしょう。

リフナビ大阪編集部

筆者 リフナビ大阪編集部

メンズエステ・リラクゼーションサロンの地位向上のために、お客様が安心・安全にマッサージを受けられるように、リラクゼーションサロンに関する情報を発信しています。

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